半導体メモリ価格が止まらない|DRAM・NAND高騰とHBM争奪戦、日本株への波及【2026年11月】
2026.11.12投稿
こんにちは!ボタラボです。
2026年後半の株式市場で、半導体メモリが主役になっています。AIデータセンター需要で価格が高騰し、業界では「Memflation(メモリ+インフレ)」という言葉まで出てきました。市場の構造、価格の推移、HBMのシェア争い、中国勢の動き、日本株への波及を整理します。
1. 市場全体:メモリが半導体市場の半分を占める
調査会社Gartner(2026年8月発表)によると、2026年の世界メモリ売上高は8,373億ドルに達し、半導体市場全体(1兆5,552億ドル)の54%を占める最大のセグメントになる見通しです。
- 2026年の価格上昇率(Gartner予想):DRAM +125%、NAND +234%
- 価格の有意義な下落は2027年下半期まで見込まれない
- ハイパースケーラーは供給確保のため、価格フロア条項つきの複数年長期契約(LTA)を急いでいる
2. 需給と価格:先端品は「完売」状態
TrendForceによると、2026年のDRAM需給充足率は-1%〜-2%(供給不足)で、2027年もタイトな需給が続く見通し。最先端メモリの生産能力は2026年を通じて実質的に完売状態です。一部民生メモリは前年比+500%の価格上昇となり、OEM各社は仕様の切り下げを進めています。
契約価格の推移(TrendForce、前四半期比):
- Q1 2026:DRAM +90〜95%、NAND +55〜60%
- Q2 2026:DRAM +58〜63%、NAND +70〜75%
- Q3 2026:DRAM +13〜18%、NAND +10〜15%
- Q4 2026(見通し):DRAM +10〜15%、NAND +15〜20%
単品では、DDR5 16Gbのスポット価格が40ドルまで上昇したとの集計(TrendForce)もあります。一方スポット市場では、DDR4 8Gbが11月初旬に前週比-0.09%と、上昇一服の兆しも出ています。
NANDではQ4に企業向けSSD(eSSD)が+23〜28%と最も大幅な上昇見通し(TrendForceのレポート)。キオクシアとサンディスクは、2032年までに北上・四日市工場へ310億ドル超(約5兆円)を共同投資する計画を発表しています(政府支援を条件とした計画で、3Dフラッシュの生産基盤を整備します)。
3. HBM:SKハイニックス約50%、サムスン回復
調査会社Counterpoint Researchの集計として報じられたところでは、2026年Q2のHBM売上シェアはSKハイニックス約50%、サムスン約33%、マイクロン約18%。サムスンはQ1の21%から大きく回復しました。
- SKハイニックス:HBM4を2026年Q2から量産出荷。UBSはNVIDIA Rubin向けHBM4で約70%のシェアを予測
- サムスン:HBM4の量産・商業出荷を開始(ピン速度11.7Gbps)
- マイクロン:12層36GB HBM4を量産しNVIDIA Vera Rubinへ供給。HBM生産能力は今後数年間「事実上完売」
4. 中国CXMTの台頭と「CXMTショック」
中国の長鑫存儲技術(CXMT)は2026年Q2に世界DRAMシェア9.5%で4位に浮上(TrendForce調べ)。2026年10月10日に、年末までにサーバー向けDDR5 RDIMMを投入する計画と初の4F²製品を発表すると、翌営業日にサムスン株が-7.4%、SKハイニックス株が-10.1%と下落する「CXMTショック」が起きました(同日はAI株全体の売りも重なりました)。ただし現時点では技術サンプル段階で、量産歩留まりは20〜30%と推定され、実用化には時間がかかるとの見方が中心です。
5. 海外メモリメーカーの決算:営業利益率80%という異例の数字
- サムスン電子(2026年Q3、10月29日発表):連結売上高195.3兆ウォン(四半期として過去最高)、営業利益107.4兆ウォン。半導体(DS)部門は売上高147.1兆ウォン、営業利益106.5兆ウォンで、利益のほぼ全てを半導体が稼ぐ形になりました
- SKハイニックス(2026年Q3、10月28日発表):売上高104.6兆ウォン、営業利益83.3兆ウォン、営業利益率は約80%(速報値)。純利益も39.8兆ウォンに達し、HBMの比重の高さが利益率に直結しています
- マイクロン(2026年度Q4、9月29日発表):売上高542.3億ドル、非GAAPのEPSは33.42ドルと過去最高の業績になりました
- キオクシア(2027年3月期の上期累計、10月30日発表):売上収益4兆2,472億円(前年同期比+436.8%)、営業利益3兆2,647億円。NAND価格の上昇がそのまま業績に表れています
6. 日本の関連銘柄:装置・材料に強い追い風
- アドバンテスト(2026年度Q2=7〜9月単独、10月28日発表):売上4,777億円(前四半期比+30.0%)、営業利益2,668億円(同+40.4%)、営業利益率55.9%。テスターの市場見通しを45億ドル→60億ドルへ引き上げ
- ディスコ(Q2累計):売上2,570億円(前年同期比+32.1%)、営業利益1,166億円(同+47.9%)。Q2単独の営業利益率47.4%は四半期として過去最高。ただしHBM関連装置の出荷はQ3に一時停止が見込まれる
- レゾナック(上期):半導体・電子材料部門のコア営業利益815億円
- 東京応化工業(Q2累計):売上1,396億円(+25.1%)、営業利益288億円(+45.4%)。通期見通しを売上2,910億円・営業利益606億円へ引き上げ(3期連続の過去最高見通し)
- レーザーテック(Q1):売上403億円(-25.5%)、営業利益157億円(-41.0%)と検収タイミングで一時減速も、通期受注見通しは4,000〜5,000億円へ引き上げ
7. まとめとリスク
2026年のメモリ市場は世界最大の半導体セグメントとなり、価格決定力はメモリメーカー側にあります。一方で、価格高騰はPCやスマートフォンの値上げにつながり、2027年半ばには需要緩和・過剰供給に転じる懸念も指摘されています。「短期的な過熱」か「構造的なAI需要」か、市場の評価は分かれたままです。
本記事は情報提供のみを目的として作成されたものであり、特定の有価証券の売買や投資商品を勧誘・推奨するものではありません。投資の最終決定はご自身の判断と責任でお願いいたします。

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